治療に必要な補聴器の購入は医療費控除が受けられます

医師による診療や治療などのために直接必要な補聴器の購入費用で、一般的に支出される水準を著しく超えない部分の金額は、医療費控除の対象となっています。
補聴器を購入する際に、まず日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会が認定する「補聴器相談医」を受診し、「補聴器適合に関する診療情報提供書」を受け取ります。これは補聴器の処方箋のようなもので、耳の状態や聴力、補聴器選択の注意事項などが含まれています。